子育て世代の資産運用の必要性

資産形成はリターンを得られる可能性がある一方で、資産が変動するリスクもあります。

子育て世代がどのように資産運用始めるべき理由についてお伝えします。

執筆者について

私は約10年間、地方銀行にて住宅ローン業務、資産運用業務に従事してます。

FP1級、簿記1級などを取得しており、専門的で正確な情報を分かりやすく届けることを意識しています。

資産運用の対象となる株価は、経済成長やインフレなどの要因から企業の利益は増えていくことから、長期的には上昇していくと考えられています。

つまり、資産運用は資産が増える確率の高い取り組みであり、可能な限り参加しておくことをお勧めします。

日本でも定着しつつあるインフレにおいては、現預金で放置していると価値が目減りします。

インフレとはモノやサービスの価格が上昇していくことであり、インフレが発生すると、これまで買えてたものが買えなくなってしまい、現預金の実質的な価値は目減りします。

資産運用でインフレ率以上の収益を上げることで、価値の目減りを防げます。

資産運用は利益が出る可能性の高い取り組みですが、資産が大きく下落してしまう可能性があることも事実です。

実際、これまで世界経済の株価は、ITバブル崩壊やリーマンショック、コロナショックなどのタイミングで大きな下落を経験しました。

ただ、いずれの場面も数年で回復しており、直近は過去最高値付近で推移しています。

子育て世代は長期的目線で資産運用に取り組めるので、大きな下落を経験しても取り戻せる可能性が高くなります。

なお、特定の国や産業、会社に投資をする場合は、人口問題、事故、技術革新等により、回復しない可能性が高まりますので注意が必要です。

現在は、NISAという資産運用に有利な税制が用意されています。

給与、退職金、相続など、通常であればあらゆる所得に税金がかかるのに、NISAによる所得は一切税金がかからず。

富裕層やマネーリテラシーが高い人は、NISAを最大限活用し、税制メリットを享受しています。

こういった優遇制度を、早期に活用していかなければ、富裕層やマネーリテラシーの高い人との差は、どんどん広がっていく恐れがあります。

資産運用を実践することで、経済や家計管理への関心が高まり、金融リテラシーが高まります。

本やセミナーなどで学ぶこともできますが、実践を伴う学びは、身に付きやすく、効果的です。

また、親が資産運用を行うことで、子どもが資産運用を身近に感じ、子どもの将来の資産形成に良い影響を与えるのではないかと思っています。

経済的に豊かな暮らしを目指すには資産運用は有効な手段です。

今後は、資産運用の心構えNISA/iDeCoの比較、私の資産運用の実例などをまとめていきたいと思います。